　湾岸戦争報道でユダヤの宣伝機関を実証した日本のマスコミ

ユダヤ（パリサィ派）は、二干五百年前、国際的、世界的次元での思想謀略戦、情報戦を主力として勝ち抜いてきた。この面での彼らの威力は、他民族の追随を許さない、圧倒的な強さを待っている。一九世紀なかば、彼らはこの情報戦争で新しいスタイルをつくりだした。それが、ドイツ生まれのユダヤ人、パウル・ユリアス　G　ロイターの設立した国際通信社、ロイター通信（一八五一年、ロンドン）であり、それと連なる商業的日刊新聞網である。続いてユダヤは、アメリカに、UP、APの二大通信社を設立し、フランスのアバス、ドイツのウォルフらを加え、第一次世界大戦前には、ユダヤのマスコミが事実上影の世界政府の一翼をになうまでに発展した。日本のマスコミは、大正、昭和初期に、このユダヤネットワークに組み込まれ、敗戦後、日本のジャーナリズムのユダヤ化はまったく完成の域に達した。

中東油田の独占支配を狙うユダヤは、イラクをつぶすために、フセインを排除してクウュートに誘い込み、国連を動かしてその目的を達成したが、日本の新聞は、九○年八月から九一年の三
月まで、いったいこれはどこの国の新聞か、と思われるくらいに米英ユダヤの奴隷に徹したような紙面をつくっている。この対イラク戦争の目的は、米英ユダヤが中東石油地帯のすべてを直接軍事支配して、二一世紀の超世界政府への重要な布石とすること以外のなにものでもない。したがって彼らは、この湾岸戦争に勝ったことによって、日本に対して、いつでも中東石油の輸出禁正の切り札を出しうる立場に立ったといえる。つまり、これは、ユダヤの対日包囲網構築の一石だったのだ。

この実相を国民に知らせるどころか、日本の新聞は実相を覆い隠し、日本がユダヤの超世界政府の奴隷となる（結果に通じる）作戦を、逐一、手放しで支持する（イラクとサダム　フセィンを一方的に悪として排斥する）報道に終始した。ユダヤ欧米のマスコミは、この対イラク湾岸戦争の第一の敗者はイラク（そしてPL○）であるが、第二の敗者は日本である、と公言している。日本のマスコミによって曖味にされている日本国民にとっては、これは狐につままれたような、わけのわからない話に聞こえるが、ユダヤの対日処分計画を知る者にとってはあまりにも当然のことだ。すでに日本人は、ユダヤの利益を十二分に代表するマスコミ権力によって、精神的には独立を失い、ユダヤの思うがままに操られているのである。