世界中の胃袋を支配するユダヤ食料メジャー

                                                                                                   
 国際的ビジネス社会にあって多国籍企業の活躍が目立ちます。この企業群は各国間の国境を
越えて経済活動を行ない続けています。例えば、フォード自動車会社は米国内の航空宇宙、通
信、自動車クレジット、生命保険、道路保険、不動産開発、リースなど十の会社をもっている
だけでなく、カナダ、メキシコ、プエルトリコ、さらに広がって南米に五社、西ヨーロッパに
二十四、中東およびアジアでは、マレーシア、シンガポール、フィリピン、台湾、日本、そし
てオーストラリア、ニュージーランドに至るまで現地法人とのネットワークを展開しています。
(前出「世界地図の読み方」より)
ユダヤ民族も世界各地で活経し、大企業活動を展開しつつ生き残りのための戦略を実行に移
していますから、このフォード会社の全世界進出と活動を思いうかべる時、何かダヤの地下
政府のありかたのヒントを得ることができるかもしれません。
 

 次に穀物による世界支配について考えていきます。
 ご存知のとおり一九八二年における全世界の人口は四十五億人。人口はこのままいけば、増
え続けることはあっても減ることは絶対にありません。しかし、″宇宙船地球号″の居住地は
限定されているばかりか、増え続ける人口を養うための食糧生産は相対的に年月とともに減る
ばかりとなってきています。今日でも毎日、飢餓によって死ぬ人がすでに二万人に達している
といわれています。今後五年、十年先、食糧こそが石油に代って戦略物質として登場してくる
でしょう。この食糧は「時間」との競争ばかりでなく、生産地に偏在現象を示しているところ
に大きな問題があります。今、穀物を輸出することのできる余裕のある国はわずか四カ国です。
その最大の国がアメリカであり、続いてカナダ、アルゼンチン、オーストラリアです。
 従って、アメリカと同じくらい多くの人口をかかえつつ、特に食糧問題で大凶作と構造的欠
陥をかかえこむソ連が、外貨不足も未解決のまま、国内暴動に苦しめられて、穀物を求めて出
てくる時、まさに世界において大問題が起きることは一目瞭然です。同時にこれらの穀物をコ
ントロールできる立場にあるユダヤ勢力は、今こそそれを最も巧みに使って自らの世界戦略に
生かしていくことでしょう。
 かつて、あるアメリカの穀物会社の社長が明確に次のように語っていました。
 「一九九〇年代にはエネルギー不足と同時に食糧不足が必ずおこってくる。当社はそれに備
えて企業活動をすすめているのである」と。
 私たちの国日本は、穀物の自給率はわずか三三パーセント、天候の不順ばかりではなく、も
し、大戦争がおこり食糧輸入ができなくなった時、日本国内においてはいったいどのようなこ
とがおきるでしょうか。今、日本人の頭の中には″備蓄″という観念がおよそなく、物はいつ
でも金さえ出せば買うことができると思っています。
 その上、このような平和な状態がいつまでも続いて行くと信じて疑いません。ヨーロッパ、
アメリカをはじめ今や世界いたるところの国々は、核戦争は必ずおこると信じて核シェルター
を家庭に当然のように構えているとともに、数カ月や数年の食糧備蓄も、個人の責任としてそ
れをはたしています。いわんや、それらの国家政府に至っては国民を守るため国家備蓄も行な
っています。一九七三年十月、オイルショックがおきた時、日本ではトイレット・ペーパー騒
ぎとなり、それに乗じた商人は物かくしや値上げを図りました。
 今日の世界構造を知らないばかりではなく、世界の現実にすら目を向けることのできない日
本人、いつも希望的観測こそ現実と思い込みたい日本人を考えるとき、私は心の痛みを覚えず
にはおれません。
 ついでながら一九八二年七月臨調答申提出直前に、生産者米価の一・一パーセント値上げが
決定され、そのことが政治問題化しそうになったことを思い出して下さい。なぜあの時あえて
米価の値上げを決めたのか。その理由を一般のマスコミ、の解説者は政治家たちの次の選挙への
配慮と報じていました。しかし、実はもうすでに農林省の米倉には人間が食べることのできる
米はすでになく、残っている古米は、少なくとも一九七八年以前のものばかりで、到底人間が
ロにすることのできるものではありません。一九八二年の夏は長崎の豪雨、それに続く数個の
台風到来、そして異常気象による冷夏===。
 米倉の空っぽという現実、および今年の米の取れ高に不安をいだいた一部官僚と、日本の農
業・食糧事情を知りつくしている農業専門家たちとの火花を散らす議論の中で、米価値上げが
決定されたというのが真相であるかもしれません。臨調も大切でしょうが、日本の危機はもっ
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と間近に釆ているのです。                             .
 日本が激化する世界生き残り戦争のただ中に放り出されている現在、臨調答申の実現は不可
能だと私は思います。

 とどまることない人口爆発とメジャーの陰謀

 FAO(国連食糧農業較構)では、世界穀物在庫が世界消費に対して一三バーセント以下に
おちると「食糧危機」が起きるとみています。
 実際には一九七三−七四年度、一九七四−七五年度、七五ー七六年度、その在庫率がすでに
一一パーセント以下におちました。さらにアメリカの農務省が一九八一年六月末の世界穀物在
庫を一億二千五六〇万トンと予測しましたが、これは在庫率にして一〇・七%になります。世界
飼料穀物在庫率に至っては七・五パーセントの史上最低水準に落ち込むと予測されていました。
一九八○年十一月、FAOは「世界の食糧事情は生産水準見通しからみて、全世界的響戒警
報の段階にまで悪化している」と警告しました。
一九七四年、CIAの報告審には、次のように予測がたてられていました。
「いまアメリカは、全世界の穀物輸出量の七五%近くを占めるが、これからの数十年もその役

割が強まることは確実です。世界はアメリカの余剰穀物に依存することになり、とくに食糧不
足に悩む貧しい国に対するアメリカの影響力は強まるでしょう。地球が寒冷化に向っていると
いう気象学者の学説が正しいとすれば、食糧の絶対不足は不可避です。ソ連と中国北部を含め
た高緯度の国は、作物の生育期間が短くなり、生産量は減少するでしょう。また、アジアのモ
ンスーン地帯とアフリカも影響を受けるでしょう。一方、アメリカの生産はほとんど被害を受
けないから、アメリカは世界の輸出可能穀物の大半を管理する国として、第二次大戦直後に操
った支配的地位を再び確保する可能佐がある」 (石川博友著『穀物メジャー』を参照)
 このような食糧事情ゆえに、巨大穀物メジャーは、世界の将来のキャッステイング・ボード
を握っていると言えるでしょう。巨大穀物メジャーとは、カーギル、コンチネンタル、グレイ
ソ、クック、ドレファス、の五社をさします。そして、そのほとんどは明らかにユダヤ系メジ
ャーです。
 これらのメジャーは、わずか七家族によって、支配されていて、その株式の公開も今までに
されたことはなく、売り上げ高や利益なども、公式に発表されたことはありません。
 まさに、″穀物帝国″の活動は、疑惑と謎につつまれている部分が多すぎるのです。
 これらのメジャーは、ただ食糧を売るだけではなく、穀物の買いつけ、精製、貯蔵、乾操、
保存、出荷、運搬、加工販売という一連の活動の他、種子栽培も大切な事業の一環としておこ

なっています。さらに、たくさんの子会社をもち、トラック、鉄道、輸送船から、穀物エレべ
−ターの所有に至るまで、生産から流通のいっさいを押さえています。
 ついでながら、戦後、すぐ学校給食が実施され、飢えにひんしていた日本人学童は、その米
国からの余剰農産物から作られる給食にとびつきました。しかし、それが長い間にわたって、
日本人の食生活を米穀型からパンやめん類など小麦摂嗜好型に変えていったことも事実です。
もうすでにその時から日本人は、穀物メジャーの戦略の中に組み込まれていたのでしょう。さ
らに、今日では穀物メジャーはブロイラーとその飼料にも手をひろげ、原種鶏から、巨大な養
鶏場、および、ブロイラーの処理の仕方、配合飼料とその生産向上指導にまで進出しています。
いったんその戦略の中に組み込まれる時、それよりの脱出はとうてい不可能となります。
 このように、人口爆発をストップさせることができないという現実と限りある穀物資源を思
う時、当然、穀物を支配する者が「世界を動かす」といえるでしよう。