◆◆編集後記◆◆2000/9/11
◆彼らの真実を告げる本の宣伝は日本でも圧迫される◆

◆言論の自由ということばは良いことばですが、
しかし、このことばが今、意味する事は、
「(彼らの真実を告げない限りの)言論の自由」ということ
のようです。
◆以下は「アフシュビッツの争点」に記述されている
小石牧師の著作等への彼らによる「言論圧迫」の現状です。

ー以下引用ー

日本経済新聞の全五段にのった大型書籍広昔である。広告主は「第一企
画出版」で、書籍は
「☆ユダヤ支配の議定書(プログラム)☆《衝撃ヤコプ・モルガンの三部作》」
と銘打った『最後の強敵/日本を撃て』、同『続』、『続々』の三冊に、
『ロスチャイルド家1990年の予言書/悪魔(ルシファー)最後の陰謀
(プログラム)(小石牧師の本)で、あわせて四冊である。三部作」の部分の
真中には、つぎのような宣伝文句がある。「ロスチャイルド家を核にユダヤ
財閥はヨーロッパ、アメリカ、
ロシアを支配し、いよいよ日本征服に乗り出した」右肩にはつぎのような、
いかにも日経新間の読者向けらしい宜伝文句がある。「ユダヤを捕らずして
株価が読める訳がない」
 

話を広告の問題にもどすと、SWCは、日本経済新間社宛てにファッグスで
抗議文をおくり、謝罪をもとめると同時に、その抗議の内容をアメリカと
日本での記者会見で同時発表した。日本で報道したのは産経新聞だけだっ
たようだが、わたしの手元には日本経済新聞社で事情を聞いたさいにも
らった答種英字紙の記事コビーがある。

「抗議したのはユダヤ系米人の権利を守り、ホロコースト(大虐殺)の
教訓を正しく伝える活動などを世界規模で続ける『サイモン・ウィゼンソール・
センター』。(中略)書簡はこの広告掲載にはユダヤ人として『衝撃と怒り』
を果てしなく感したとして、日本経済新間社側がユダヤ人への謝罪を紙面で
表明することと、広告担当幹部が『ユダヤ民族の真の価値』について学習
することを要求している」

また、SWCのラビ、クーパーの調査報告は、その年のうちに「アメリカ4
ユダヤ人委員会」を動かし、日本政府、外務省、出版界へとフィード
バッグざれていたのである。わたしの手元には、外務省が「無暑名」
で出版界向けにだした支書(一種の怪文書?)と、それにそう要望を
のせた日本書籍出版協会の会報のコピーがある。
ー引用終わりー
 

xxx人の真実を告げる本は、このように日本でも圧迫されており、
この事件以来、小石牧師の本は新聞の広告には掲載されなくな
りました。

「言論の自由」は少なくとも小石牧師を始めとする真実を告げる人々
にとってはない、もしくは制限されています。