全世界を手中におさめるなどということができるのだろうか？
現在、それをはかるためには、最低三つのものを思いどおりコントロールする必要があると
いわれています。
その三つとは、第一が情報であり、もう一つは穀物であり、さらには石油などを中心とした
エネルギーです。
第一の情報についてですが、私たちの国日本は自らの情報源をもっていない国です。国家の
進路をきめるすべての情報を外国のニユ−ス・ソースの会社に任せきりの状態です。ただその
中でも例外的に情報を自らの手で収集しているのが総合商社です。何者かのグループが、なん
らかの目的で、日本をまったくの盲目にしようとするならば、それら総合商社をたたきつぷす
か、コントロ−ルできる範囲下に追い込めばよいわけです。そのような戦略の中からロッキー
ド事件が起き、「丸紅」がねじ伏せられ、続いてグラマソ事件によって「日商岩井」がたたき
のめされたのかもしれません。その当時続いて起ったKDD事件、このKDDという会社こそ
日本全体を身体にたとえるならば外国情報の入口としての耳の役割をする大切なところです。
そのKDDが何者かによってコントロールされてしまう事態でも起きれば、日本は独力でこの
生き残り戦略のとびかう時代を歩いていくことはまったく不可能となることでしょう。しかし、
すでに日本はその策略の中に組みこまれているのかもしれません。
話をもとに戻しましょう。日本のテレビ、ラジオ、新聞のニユ−スはほぼすべて、「AP」、
「UPI」、「UP」、「ロイター」の世界四大通信社からその提供をうけています。これらすべ
てはユダヤ系の経営であることは、もうすでに世界で公になっているところです。そのような
状態から自国を守るために、共産主義国ソ連では独自の通信社として「タス」をもち、中国は
「新華社」をもっているわけです。
アメリカの三大テレビネットワーク、および二大有力紙といわれる「ニューヨーク●タイム
ズ」と「ワシソトン・ポスト」は、これまたユダヤ支配の中に組み込まれています。
アメリカにおいてある人が大統領に選ばれるためには、マスコミをいかに利用するか、にか
かっていると言われます。しかし別の言い方をすれば、いかにそれにのせてもらうかにかかっ
ていると言えるかもしれません。マスコ、ミ利用いかんによってその人物のイメージがよくもな
り、悪くもなってしまいます。かつて大統領となったジョン・F・ケネディはのちに暴露され
たとおり人格的に優れた人物でなかったばかりか、彼の上院議員時代にたった一冊の本を著し
たにすぎない政治家でした。しかし彼の父が息子のジョンをどうしても大統領にしたいという
一念から巨額の資金をそれらマスコミ網に提供し、かつ、当選のあかつきには、地下政府の要
求どおりの人物たちを閣僚にすることを約束したと言われています。その結果、ジョン・F・
ケネディはアメリカの「英雄」に祭り上げられてゆきました。マスコミによるプロパガンダに
よって作られるイメージは人々の心をうばうに十分でした． それではなぜケネディ氏が暗殺されたのか？ かれが大統領にしてもらってゆく過程を考え
ていくならば、ユダヤ地下政府が、命令に従わない彼を殺したことを拝測することができ
ます。
ニユース・ソース会社の代表格はなんといっても「ロイター」でしェう。このロイター通信
社の創始者ロイターはドイツにいたユダヤ人です。彼は一入五〇年頃イギリスに渡りました。
そして当時ドーバーー海挟を開通したばかりの海底ケーブルをふるに利用して、大英帝国に多大
の利益をもたらし、それを足掛りに「ロイター」はやがて海底ケ-ブルによる全世界情報支配
のネットワークにとりかかっていきました。
イギリスからアメリカ大陸へ延々と続く海底ケーブルは、一八六九年開通し、アメリカでお
こされた通信社「AP」はそのロイターの従属会社として発展してきたものです。さらにその
海底ケーブルはヨーロッパから中近東、さらにもっと東におよびインド、シンガポール、ジャ
カルタ、そしてはるかオーストラリアの町々にまでのびていきました。それらが完全に完成し
たのが今からすでに約一〇〇年も前のことでした。
ついでながら、もう一方の流れは、シンガポールから北上して中国の主要都市を経て、日本
に到着します。それが一八七一年のことでした。（日本実業出版「世界地図の読み方」ょり）
今や、″情報化社会″といわれる時代です。それゆえにこそ、この情報をコントロールでき
るグル-プが世界を牛耳ることができるといえるでしょう。