日本の心臓部にひたひたと追ってきた
日米は再び宿命の対決に入る
戦後驚異的な発展をとげてきた日本は、プレトンウツズ体制一ドル＝三六〇円という長
期にわたる固定相場制の恩恵により、約二〇年に及ぶ戦後復興、そして産業、金融、貿易
の基礎体力を育成してきた。しかし、一九七一年、ニクソン大統領によって発せられたド
ルショックにより金・ドル交換性が廃止されて以来各国通貨は波乱の時代に突入した。
この変動相場制は国際為替レートの地殻変動をもたらし、円及び日本経済は厳しい試練
にさらされることになる（ス、、ミソニアン会議↓三〇八円）。更に、一九七三年一〇月六日
第四次中東戦争勃発による第一次石油ショックは、高騰する円への産業的対応能力の整備
がまだ追いつかない日本経済を直撃することになった。
日本はこの後一六カ月（七三年二月-七五年三月）に及ぶ不況に突入することになる
が、このたて続けに起こった二度に
わたる外的ショックは歴史的とも言
える質的変換を日本にもたらすこと
になる。それは、一九五五年（昭和
三〇年）代から始まった「重厚長
大」のエネルギー多消費型産業から、
いわゆる「軽薄短小」 の省エネルギ
ー省資源型産業への大きな転換であ
る。
日本はこの絶妙なかじ取りによる
産業の方向転換により、円高に耐え
うるコスト構造を創出しただけでな
く、やがて釆たる八〇年代の先進的
技術力確立への布石をうつことにな
る。
日本の製造業におけるR＆D（研究開発費）と設備投資金額の比率を一九八〇年からと
らえたのが7図である。 ．
表でも明らかなごとく日本における研究開発費比率は年々増大の一途をたどっているが、
特に一九八五年はその比率がついに一を越え、日本がハイテクをべ−スにした未来志向型
の産業へと大きく質的変換をとげたことを示している。
一九八五年は同時にプラザ合意（G五）による円高が一段と加速された年でもあった。
このため日本は一九八五年から始まった第二次石油ショック後の景気後退（八〇年二月
−八三年二月、三六カ月）を乗り切ったのもつかの間、再び円高ショックによる不況に突
入することになる。
しかし、この間に日銀は大幅な公定歩合の引き下げを行い（五％↓∧八七年二月）二・
五％）景気浮揚につとめた。これが結果的には日銀券の大幅な増発（前年比一〇％以上）、
マネーサプライ（M2+CD)の急増をもたらし、過剰流動性にもとづく平成バブルの原因と
なるのである。一方、日本は円高に伴う生産コストの増大に直面、東南アジアを中心とす
る海外投資及び海外生産シフトが急拡大、恒常的な貿易収支及び経常収支の黒字にもかか
わらず総合収支、長期資本収支では大幅な赤字が続くことになる。
しかし、この間（一九八五年⊥九九〇年∧六年間））日本の実質GNP成長率（前年
比）は年平均四・七八％と先進国の中でも最大となった。
8図は日本経済研究センターがまとめた二〇一〇年における世界三大経済圏の実質GD
P見通しである。
この表からも明らかなごとく世界は三大経済圏に分かれ、日本の経済力はほぼアメリカ
と扁をならベEC一二カ国の半分強と、一国で巨大なパワーを所有することになる。しか
も台頭するアジア諸国との連携を強めアジア経済圏としてブロック化が進んだならば、そ
の総合力は他の二大経済圏、欧州、アメリカとほば同レベルである。
しかし、世界や日本は今後もこのように順調な経済発展を続けられるものだろうか。
元ニューヨーク市立大学教授で現在も旺盛な執筆活動を続けておられる馬野周二氏はそ
の数々の著作の中で、日米は「経済戦争」のまっただ中にあり、日本にとっての「大東亜
戦争」、アメリカにとっての「太平洋戦争」はまだそのエネルギーを半分程度放出したに
すぎず、日米はやがて宿命の対決にいたると繰り返し述べておられる。
筆者も全くこの見解には同感であり、現に日米をめぐる経済摩擦は容易ならぬ様相を呈
してきている。
アメリカの対日強硬派議員は「第二次世界大戦で勝ったのはアメリカだが最終的に勝利
したのは日本である」と叫んでいる。アメリカの世論は冷戦構造が終わり、ソ連が崩壊し
て軍事的脅威が消滅した結果、日本の経済力がアメリカにとって最大の脅威となりつつあ
ることを表明している。米欧・ソの上に君臨してきたロスチャイルドを項点とする国際ユ
ダヤ金融財閥は日本の台頭をこのまま指をくわえてながめているだろうか。
日本を無力化する恐るべき企み
「世界支配層」 の長期戦略の中には、日本のかくも強大な経済力やハイテクは予想外のも
のであったろう。日米の対外資産が逆転したのは八〇年代の半ばであり、この頃から時を
同じくして日本バッシソグが激しくなる。アメリカの対外政策一切をとりしきるCFR
（外交問題評議会）がレーガンやブッシュに対日攻撃をエスカレートさせたのは当然のこ
とだろう。
事実、八〇年代は日米経済摩擦が激化、事件も急増する。例えば、IBMスパイ事件、
東芝ココム事件、日本航空電子ココム違反事件などである。
アメリカが基本的にイコール・パートナーであり、友好国であると思っている人にはこ
のような経済摩擦の真の原因がどこから由来しているのか到底理解することはできない。
アメリカの最高権力者が大統領であり、政府と議会がアメリカの政策一切を決定している
と考えている人も同様である。第三章で明らかにするごとく、アメリカの背後には想像を
絶する組織があり、真の政府は闇の中にひそみ、大統領や議会を動かしているのである。
さて、一国の通貨に対する評価、つまり為替レートはその国の有するすべてのファンダ
メンタルズの相対評価であって、円がドルに対して徐々に強くなることは通常の経済成長
率による評価を更に飛躍的に変更させることになる。
円高によって日本がアメリカに対し、ステップ状に強くなっている現象は戦後一質して
いるのみならず、今後も続く一つの傾向と言ってよいだろう。アメリカが日米経済戦争の
過程で弱体化をよぎなくされた産業は繊維、工作機械、鉄鋼、自動車、電機、半導体など
枚挙にいとまがない。世界及びアメリカの支配者層は富の源泉の一つであったこれらの巨
大産業を日本につぶされて快いはずはなかろう。
元来、彼ら支配者層は一八世紀以来世界中に戦争を意図的、人工的に起こさせては交戦
国双方から石油、金、ダイヤモソドなどの天然資涯を主とする富の収奪をはかってきたの
であるが、二〇世紀の終わりを迎え、富の源泉は一次製品よりもハイテクを中心としたよ
り付加価値の高い工業製品へとシフトしてきた。殆ど天然資滞を持たない日本は人間の欲
望を満たしてやまない数々の目をうばうようなハイテク製品を世に送り出してきた。
この日本が生み出す工業製品を主とした富と付加価値は莫大なものであり、将来とも日
本の国力を強化し続ける。支配者層にとってもはや座視できない程拡大を続ける日本を無
力化、無害化するには次の方法しかない。
一、日本経済を破壊、弱体化する。
二、日本を制御可能にするため、政、官、財、マスコミ等の権力機構に介入する。
そしてこの二つの作戦は同時並行的にすでに深く進行しているのである。
バブル経済を工作した陰の勢力
戦後、一九四九年（昭和二四年） 五月一六日に再開された東京証券取引所は全銘柄平均
株価、一七六円二一銭からスタートし、ついに一九八九年一二月二九日（平成元年）、三
万八九一五円八七銭の史上最高値をつけた。この問、成長率は実に二二一倍。中でも一九
八六年一二月を起点とする平成バブル景気はすさまじく、日経平均は、一万八七〇一円三
一銭からわずかに三年間で約二・一倍にも脹れ上がった。
しかし、もし日本の株価が西側先進国（米、英、独）と同等の成長率で推移したならば、
八九年一二月の妥当な株価水準は二万九〇〇〇円台であろうし、一九七〇年初めからの長
期トレンドラインで見た場合は二万四〇〇〇円-二万五〇〇〇円が適切な水準であったと
いえる。
だが、この平成景気（一九八六年一二月与一九九一年三月、五二カ月問） は日本人の心
を狂わせ、投機地獄へといざなった。一九八五年九月にアメリカのプラザホテルで行われ
た先進国蔵相会議（G五−大蔵大臣竹下登） で合意された世界通貨に対する再調整、つま
り「プラザ合意」 により円はそれまで保っていた一ドル二四〇円前後の水準から一気に上
昇へと転じ、その後ほぼ一貰して上昇、ついに一二〇円まで高騰することになる。
この円高により日本が円高不況に突入したことは先に述べた通りであるが、同時に日本
は増え続ける経常黒字（八六年で九四一億ドル）を減らすべく内需拡大、すなわち低金利
政策による好景気演出を強要される。時の総理大臣中曽根康弘、大蔵大臣竹下登、そして
日銀の澄田前総裁である。
八七年二月にはついに公定歩合は二・五％まで下げられ、この超低金利状態はその後、
竹下政権（八七年一一月六日-八九年四月二五日） のもと八九年五月まで実に二年三カ月
も続行された。この間に日本中は過剰流動性に伴う投機により、又時期を同じくして日本
人の心の中に生じた慢心と堕落の精神により土地、株、ゴルフ会員権、絵画等高利潤を生
むと思われるものは全て投機の対象となった。
同時に日本の産業界は八八年-九〇年の三年間に年率一五％にも達する設備投資を敢行、
九〇年にはGNPに占める民間設備投資額は二三％にも及び、総額も三年間で約二六〇兆
円とすさまじいばかりであった。各企業が行ったエクイティファイナンスは四〇兆円に達
し、空前の金あまりで個人も企業もそして政府当局もまさしく狂乱状態であった。
このような日本を意図的に作り出し、あまつさえ利用したのが、彼ら「アメリカ支配
層」と「世界支配層」 である。中曽根−竹下ラインで″国際化″し、門戸を開いていった
日本は東証会員権を米英系証券会社に開放、更に先物取引−TOPIX、日経二二五など、
それまでなじみのなかった投機市場を次々と提供していった。これらの先物市場が及ばし
た影響については後ほど述べょう。
日本の証券会社もこのような陰謀を見抜けず、ただ、自らの利益をひたすら追求し、バ
ブル形成に加担したことは大きな罪であり、責任はまぬがれない。だが何よりも増して責
任を問われるべきは政府、大蔵省、日銀であろう。
この大暴落でユダヤ系証券会社は大儲け
宮沢首相がTC（日米欧三極委員会）のメンバーであり、中曽根元総理や竹下元総理が
ユダヤ．フリーメーソソに操られていることは知る人ぞ知る事実である。当時の日銀総裁
澄田氏にも魔の手が及んでいたことは否めまい。では、一九八九年以降の日本株式がどの
ような変遷をたどってきたか分析してみよう。
一九八九年七月からおよそ六カ月問で、ソロモソプラザーズやモルガントラストなど米
（ユダヤ）系証券会社が積み上げた裁定取引に伴う現物株の買い残高は紛一兆円であった。
当時の一カ月の東証出来高紛一五億株、ピークには二〇億株もの株が売買される状況下、
この一兆円の裁定残高が与える影響を予知できたものは恐らく皆無であり、それどころか
当時の証券界には裁定取引がどのようなものかおそらくわかっていなかったのではないか。
一九八九年12月二九日の大納会には日経平均はついに三万八九一五円八七銭、日本は
平成景気のまっただ中にあり、誰もが翌九〇年は四万円の大台を信じて旋わなかった。し
かし、異変は正月明けの一月四日大初会に突然やってきた。例年ならば大初会は一年の初
めの取引であり、ご祝儀相場といわれ高値
引けするのが通常である。しかし、この日は大
幅な下落で終わった。
実はその前日、モスクワ滞在中のCNNの記者が、ゴルバチョフ書記長の失脚を伝える
ニュースを欧米向けに流した。これは後で全く板拠のないものとわかったが、日本の株式
市場は動揺、あらかじめこの計略を仕組み、国際的連携プレーを強める外資系証券会社は
初日より、先物取引で売りあびせた。この結果、三月物先物はその日ついに四三〇円のス
トップ安。
さらに″日本の大物政治家″ の証券スキャンダルのニュースが、ロンドン、ニューヨー
クで踊る。悪材料続出に市場の地あいは一挙に悪化。買いの手が引っこんだところを積み
上がった一兆円の裁定取引の解消売りが襲いかかる。日経平均は波状的に押し寄せる裁定
取引に伴う現物株売りにひとたまりもなく下落を始めた。四月二日にはついに二万八〇〇
二円七銭とわずか四カ月で二八％の下落となった。まさにつるべ落としの暴落を演じたの
である。
しかし、ここから外資系証券会社は姿勢を転換、六月七日には逆に三万三一九二円五〇
銭と戻り高値をつけた。その間上昇率一八・五％。この水準から株価が上昇に転じれば今
日の悲惨な状況には陥らずに済んだであろうが、株価はその後、一進一退を繰り返し、八
月を迎える。
一九九〇年八月二日、イラクによるクウェートヘの侵攻が世界中を震憾させた。まさに
驚天動地。このビッグニユ−スに東証は総崩れとなり、株価は破天荒の二段下げに入った。
そして一〇月一日にはついに二万二二一円八六銭と最高値三万八九一五円八七銭より四八
％の下落、六月七日の三万三一九二円五〇銭と比べても三九％ダウンと日本株式は未曽有
の大暴落を経験したのである。時あたかも公定歩合は五段階にわたり引き上げられ、ピー
クの六％をつけた （八月二九日）あとであった。
一九九〇年一〇月一日から約四カ月問底値鍛練を過ごした株価は一九九一年二月から上
昇に転化、さしもの暴落もようやく終わりをつげたかに見えた。そして三月一八日、株価
は目先二万七一四六円九一銭の高値をつけ、投資家の期待も空しく再び三段下げに入る。
一日の出来高二与三億株と極端にほそった市場をこの間執拗に裁定取引の株価破壊が続く。
遅ればせながら日銀三重野総裁は一九九一年七月一日、重い腰を上げて公定歩合を〇・
五％引き下げ五・五％とした。しかし、株価は殆ど無反応、二万円のボトムラインをめぐ
って長期間攻防が続いた。公定歩合はその後も下げ続けられ同年一一月四日には五％へ、
更に一二月三〇日に四・五％へと順次引き下げられたが、過去同様の処置によってアメリ
カのニューヨークダウやイギリスのFT一〇〇指数がその後、素直に上昇に転じたのに反
し、日経平均にはもはや上昇への活力は失われてしまったかのようである。
そして一九九二年四月一日、自民党金丸副総裁の日銀総裁首切り発言に伴う日銀へのプ
レッシャーも影響してか、日銀三重野総裁はついに公定歩合を〇・七五％引き下げ、年率
三・七五％とした。
しかし、株価はその日七六四円安、一挙に一万九〇〇〇円を割りこみ、日本中の投資家
の期待を大きく裏切るものであった。四月八日には更に一万六八九二円まで突っ込みを見
せ、一九八六年一一月以来五年五カ月ぶりの一万七〇〇〇円割れであった。その後も株価
は下落を続け、四月時点では一万七〇〇〇円の攻防が続いた。その後も株価は下げどまら
ず、株価は一万六〇〇〇円割れ、七月二七日の日銀の第四次公定歩合引き下げ（〇・五％）
にもかかわらず、株価は一方通行の下げを演じた。八月一八日にはついに一万四三〇九円
四一銭と最安値を記録した。ピーク時と比較して実に六三％の下げである。どうしてこの
ようなことになったのか。
この二年九カ月、日本の政府、大蔵省、日銀、証券会社はまるで当事者能力を失い、外
資系証券会社を先兵とする「世界支配層」 のしかけたわなにはまり、日本経済の牙城・東
京株式市場を攻撃させ、崩壊させるがままにしていた。このことは後世の歴史家により厳
しく糾弾されることであろう。
「日米経済戦争」 で「世界支配層」が用意した攻撃兵器の威力はすさまじく、殆ど経験と
知識を持たない日本の市場関係者のあわてふためく中、確実に日本証券市場を破壊してい
たと言えよう。彼らが用意した核ミサイルとは次のようなものである。
●裁定取引
●先物オプション取引−プット、コール
これら投機市場は米系証券会社が一〇〇年も前からニューヨーク市場で実戦に実戦を重
ね腕を磨いてきたもので、日本のやわな市場など彼らにかかっては赤子の手をひねるよう
なものであったろう。日本はまさに彼らによって鼻ずらを引きずり回され、地面にたたき
つけられたわけである。この暴落の過程で日本の関係者は個人、法人問わず、天文学的損
失をこうむっているが、一方外資系証券会社は膨大な利益を出しているといわれる。
歴史的大暴落は全てユダヤ財閥が演出
欧米における株式市場の歴史はまことに古く、日本とは比較にならない。ロスチャイル
ドが一八一五年のワーテルローの戦いを利用し、ロンドン株式市場で大儲けをしたことは
有名な話であるが・、一九二九年のニューヨークで起きた株式大暴落でも「アメリカ支配
層」は直前に売り抜けており、その後一〇分の一（八九％下落）と紙クズ同然に値下りし
た株式を買い占めて、アメリカ産業界支配を確立している。一九六七年のポンド切り下げ
によるロンドン株式市場大暴落の時も株価は四分の一までたたき売られている。この時に
も同じ手口を行使したことは間違いなく、まさしく「彼ら」は株式のプロ中のプロなので
ある。
とすれば今回の東京株式大暴落は単なる投資家心理の冷え込みによる需給関係の悪化な
どというものではなく、前例のごとく「世界支配層」 により、何年も前からプロットされ
ていたものと、とるのが正解であろう。
「彼ら」 の狙いはまさしく日本の占領であり、その経済的中枢である東京証券取引所の支
配確立に他ならない。
筆者の見るところ今回の株式大暴落による底値は極めて深く、六〇年代ロンドン株式同
様、高値から四分の一が目標と思われる。
とすれば日経平均は九七五〇円である。これはもはや日本経済の破滅であり、日本の死
を意味する。何も事情を知らず、パニックに陥った日本人はそのまま「暖かく手をさし伸
べてくれる国際ユダヤ資本」を熱狂的に迎え、資産価値を失った自己の所有株を放出、彼
らに喜んで買ってもらうことだろう。
このようにして日本人及び日本の殆どの企業は彼らの軍門に下る。さしもの要塞国家・
日本もあえなく開城である。
その後日本人はユダヤ資本の所有となったソニーや本田、三菱、住友などで今まで通り
働くことになる。会長や社長、重役はもちろんユダヤ系アメリカ人であろう。そして数年
後、アメリカ的経営を持ち込まれた日本企業は短期利益追求型、株主優先主義の中で骨の
髄までポロポロにされるに違いない。
二一世紀は日本が発展途上国並みに衰退する時代かも知れない。
今までのところ「彼ら」 の計略は殆ど成功している。そのプロットの道すじは以下の通
りである。
一九九二年八月、日経平均は「彼ら」 の目論んだ通り半値以下の一万四三〇九円まで下
落した。しかし道はまだ半ばである。その為の仕掛けは次の通りである。
ニューヨークダウを可能な限り高騰させる（現在三三〇〇ドル）
1.CISで政治動乱が起こる
2. ロシア共和国でエリツィン大統領失脚または暗殺事件
これによりドイツマルクが暴落する
3. 高値まで伸びきったニューヨークダウが大暴落（八七年一〇月のブラックマンデー五
〇〇ドル安を上まわる一〇〇〇ドル安程度）
4.円高に誘導し（一一〇円程度） 日本の輸出産業に多大なダメージを与える。
これにより日本の株式市場は崩壊する。さらに将来的にはてい小平後の中国動乱、北朝鮮
での政治的混乱、中東での戦闘再開なども計画されていよう。
・
このような状況になったとき、世界の情勢は一体どのようになるだろうか。まず、日本
発の世界恐慌である。日本は没落し、その通貨である円は紙クズとなり猛烈なインフレの
嵐に見舞われる。現在の世界通貨であるドルも、もちろん紙きれ同然になるから、アメリ
カ政府、FBRはこれを廃止し、新しく金交換可能なドルを和刷し「新世界秩序」 の構築
に乗り出してくるであろう。
新ドル紙幣には「世界政府」 のマークが印刷され、人々はこのドル紙幣を神のごとくあ
がめるに相違ない。