アメリカ中のユダヤ系、プロ・イスラエルは「パーシーを選ぶな」と一大キヤンペーンを巻き起こし、イスラエルの新聞にさえ「パーシーを次期選挙に勝たせるな」と書きたてた。思惑通り、パーシー氏は落選し、ユダヤ系のサイモン氏が当選した。かの有名なフルブライト氏も、アメリカやアメリカ人を第一に考える意見を強く押し出したため選挙に敗れてしまった。地方新聞でも、アメリカのためを思い、イスラエルに対する援助金などについて批判するようなものは、広告主がすべて手を引いてしまって、あっという間に廃刊に追い込まれる。事実、そ
うしたケースがある。ユダヤ系やプロ・イスラエルの会社が広告主のほとんどを占めているし、新聞社は広告収入でほとんどの運営資金をまかなっているから、ユダヤ系を敵にまわしては生き残れないのである。そうして潰れてしまった会社は、多くの場合ユダヤ系の事業家が買い上げる。がくしてまたひとつ、新聞社がユダヤ系の支配下に入ってしまう。一民族系がその国のマスコミを握るのは、独占企業に等しい。これでは公平な報道など望むべくもない。
どうしてそのようなことが許されてしまうのだろうか。あまりピンとこない話かもしれないが、たとえば日本のマスコミを、韓国系とか中国系の日本人が独占してしまったら、あるいはある宗教団体が独占してしまったら、と置き換えると実感が湧くかもしれない。私は、こういうユダヤ系、プロ・イスラエル系の支配的意図があまりに目立つある週刊誌を出す雑誌社ヘ、次のような手紙を出したことがある。「あなた方のやり方は、あまりにも行き過ぎだと恩います。これではかえって逆効果だし、イヤな印象を読者に与えるだけではないでしょうが」ほどなくして、これに対する皮肉まじりの返答が送られて来た。「あなたが私どもの雑誌から、そのような印象を得られたということは、まことに遺憾に思いま
す。もしそういう風潮がお気に召さないのならば、ひとつ御自分で御自分のための会社を作られたらいかがでしょうか」
マスコミは公器ではないと言っているわけだ。これは典型的なユダヤ系式の返答だとも言える。やれるものなら自分でやってみろ。金もないくせに、ということなのである。個人が出来るはずもないのを承知でバカ丁寧な言い回しで表現する。実にイヤな感じである。